SEO対策、リスティング広告やソーシャルメディアを活用してWebコンサルティング 、Webマーケティング支援を実施します。【Webコンサルティング 事例その１】

出版プロデューサーのAさんは、経営者の書籍出版をプロデュースしています。

Aさんの書籍プロデュースは「商業出版」であることが、最大の差別化ポイントです。

 

「商業出版」という言葉は、世間ではあまり認知されていませんが、これは「印刷費用は出版社持ち、著者には印税がでる」という、いわゆる「一般的な出版の方法」です。

世間では、それまで本を出したことがない人が本を出すというと「自費出版」だと思われることが多いようです。

 

「自費出版」とは、著者がお金を出して出版社に本を作ってもらうことであり、それこそお金さえあれば誰でも本が出せる方法です。

出版社が出版費用を全部負担し、著者に印税が入る「商業出版」がどれだけ優れているのか、お判りでしょう。

 

そもそも経営者が出版する目的は 「自分自身あるいは会社のブランディングを行い、最終的に商品・サービスの売上拡大を狙う」 ケースがほとんどです。

そのような状況において、お金さえ払えば本を出せる「自費出版」を選んだのであれば、ブランディングどころか、現在のブランドがさらに低下してしまうことも起こりえます。

 

だからこそ、Aさんは「商業出版」にこだわっているのです。 Aさんは、出版を希望する会社経営者と面談し、魅力的な出版企画書を作り上げます。

そして、出版業界への広いパイプを持つAさんは、その出版企画書を出版社へ売り込みます。 出版企画書のレベルの高さ、そして、広い編集者人脈もあって、Aさんが売り込んだ企画書の採用率は、過去なんと100％でした。

 

そんな強みを持つAさんでしたが、ネットに詳しくないため、Aさんの会社のWebサイトは、ほとんど更新されていない状態でした。

Aさんへの新規プロデュース依頼は、大半が紹介であり、Webサイトからは年間の問い合わせはわずか2件ほど、という状態でした。

Aさんの出版プロデュースの成功率は「商業出版で100%成功」というものです。

その差別化ポイント(強み、USP)は明らかでしたので、それをどう訴求していくか、という点を中心に検討しました。

 

一番の問題は、ほとんど認知のない「商業出版」という言葉を、どのように認知させ、きちんと説明していくか、ということでした。

そのような状況で検討した戦略は、「自費出版を検討している顧客」をターゲットとすることです。

 

「自費出版を考えているユーザーも、商業出版のことを知らないだけで、きちんと認知させれば、商業出版を選ぶはずだ」 という仮説を立てたのです。

 

具体的には、「自費出版」という用語に関心を持っていたり、その用語検索をしたりするユーザーに的確にアプローチし、ランディングページやWebサイトにおいて 「自費出版よりも、飛躍的に効果の高い『商業出版』をご存知ですか」 というキャッチコピーでターゲットの注意を引き、 「自費出版と比べた際の、商業出版の優位性」 を、文章や比較表･Webマンガなどのコンテンツを利用して、徹底的に訴求したのです。

この戦略は見事に奏功しました。

 

結果的に、リスティング広告やFacebook広告で自費出版に関心があるユーザーを狙い撃ちしたところ、広告開始直後から、月に50件以上の問い合わせを獲得することに成功しました。

 

さらにユーザーのアクセスデータを分析し、さらに反応率が高くなるようい改善を続けました。 現在では、毎月Webを経由して安定的に出版プロデュースの依頼が入るようになっています。